これまでの取り組みをご紹介します。
-
2026年10月〜
- 子の看護休暇および介護休暇を有給化 ※仕事と家庭（育児・介護）の両立支援を強化
- 旅行・宿泊優待サービスの導入 ※出張時の快適性向上と、社員のプライベートでの宿泊・旅行費用の軽減を支援
-
2026年1月〜
- 日本経済新聞電子版および日経ヴェリタスの法人契約を開始 ※従業員は会社負担で購読可能に
- 一部資格の更新費用を会社負担に
-
2025年6月〜
- 大阪本社の拡大移転
-
2024年10月〜
- 年間休日数を109日から121日に変更☆
-
2023年10月〜
- 短時間正社員制度の導入
- 年間休日数を107日から109日に変更☆
-
2021年11月〜
- 福岡支店の拡大移転
-
2021年10月〜
※代表取締役の交代に伴い、就業規則を抜本的に見直しました。
- 夏季・冬季休暇制度の導入 ※有給休暇による5日間の取得を必須としております。
- 慶弔休暇・慶弔見舞金制度の導入
- 週休2日制に変更（年間休日数：107日へ）
- 出張旅費の増額
- 資格取得支援制度の導入 ※CFPや証券外務員など、受験料補助や報奨金を支給しています。
- ご家族の会員サービス無料制度の導入